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製薬会社は、各機関や対象となる病気の専門医などに意見を聞きながら、
どの様に新薬治験を進めていくか計画を立て、厚生労働省に届け出る。
各製薬会社は、治験の実施を外部に委託する。
新薬治験を行うにふさわしい医師やスタッフがいて、治験で必要な検査等が行える
施設であることが前提となっている。
治験を行う病院は、医師以外に医療以外の専門家や一般も参加した委員会を設置し、
治験に関する様々な審査を行う。
また院内では、医師を中心としたチームが組まれ、治験に臨む。
医師からの紹介以外に、新聞広告やインターネット（大学や製薬会社のホームページ、
治験情報ネットなど）でも治験情報が提供され、参加者を募ることがある。
治験実施の際には、治験を担当する医師から治験に関する詳しい説明があり、
その後診察や検査を受け、治験の参加基準に合うかどうかを確認する。
医師の判断で参加出来ると言われた場合でも、治験者の自由意思のもと参加するかどうかを決める。
参加後は、スケジュールに沿って定期的に通院し、診察や検査を受ける。
病院側は、定期的に委員会を開催し、安全性などに関して審査する。
製薬会社は、治験が計画通り正しく行われているかを継続的に点検する。
製薬会社がデータをまとめ、薬として認めてもらう為に、厚生労働省へ申請する。
厚生労働省の関係機関では、提出されたデータや治験をどの様に行ったかなどについて
専門家が評価し、１つの薬として認められた場合には、発売が許可される。